2025年、韓国経済は出口の見えないトンネルに閉じ込められた。アイエメフが成長率予測を短期間で半減させ、輸出・投資・消費の“三本柱”が揃ってマイナスに転落。国家債務はGDP比で50％を超え、財政健全性への懸念が国際社会から直接警告される事態に発展した。外貨準備高の実質的な流動性の低さ、サムスン電子の業績悪化も追い打ちをかける。かつての“漢江の奇跡”は、深刻な構造的危機に直面していた。韓国政府はまずワシントンに支援を要請したが、米国からは対米直接投資の大幅増額と防衛費引き上げという、現実的とは言い難い要求が突きつけられる。同盟関係ですら、冷酷な会計計算の前に揺らいだ。行き場を失ったソウルが次に向けた先は、隣国・日本だった。李大統領は「日韓は助け合う仲」と訴え、かつての連携を想起させようとする。しかし、日本の記憶は異なっていた。1997年のアジア通貨危機では、日本が単独で100億ドルの支援に動き、2008年のリーマン・ショックの際も日韓通貨スワップ協定で手を差し伸べた。だが、いずれの支援も、韓国国内では「日本の責任」へと歴史の書き換えが行われ、感謝は長続きしなかった。「二度助けて、二度報われなかった」という重い事実が、日本の金融・外交関係者の間に深く刻まれていた。